TOYO TIRE

TOYO TIRE株式会社
Toyo Tire Corporation

TOYO TIRE本社
種類	株式会社
市場情報	東証プライム 5105 大証1部（廃止） 5105
略称	トーヨータイヤ、TOYO TIRES
本社所在地	日本 〒664-0847 兵庫県伊丹市藤ノ木二丁目2番13号 北緯34度47分2秒 東経135度25分21.3秒 / 北緯34.78389度 東経135.422583度 / 34.78389; 135.422583座標: 北緯34度47分2秒 東経135度25分21.3秒 / 北緯34.78389度 東経135.422583度 / 34.78389; 135.422583
設立	1945年8月1日
業種	ゴム製品
法人番号	7120001049019
代表者	代表取締役社長&CEO 清水隆史
資本金	559億3,500万円
売上高	連結：5,528億2,500万円 単体：3,105億1,400万円 （2023年12月期）
営業利益	連結：768億9,900万円 単体：653億円9,500万円 （2023年12月期）
純利益	連結：722億7,300万円 単体：819億3,200万円 （2022年12月期）
純資産	連結：3,951億9,900万円 単体：2,470億5,800万円 （2023年12月）
総資産	連結：6,454億8,000万円 単体：4,025億8,300万円 （2023年12月）
従業員数	連結：10,395人 単体：3,672人 （2023年12月31日現在）
決算期	12月31日
会計監査人	有限責任あずさ監査法人
主要株主	三菱商事 20.0% 日本マスタートラスト信託銀行（信託口）15.4％ 日本カストディ銀行（信託口）6.7% CEP LUX-ORBIS SICAV（常任代理人、シティバンク、エヌ・エイ東京支店）3.8% ブリヂストン 3.2% トヨタ自動車 3.1% （2022年12月31日現在）
外部リンク	www.toyotires.co.jp
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TOYO TIRE株式会社（トーヨータイヤ、英: Toyo Tire Corporation）は、兵庫県伊丹市に本社を置く自動車タイヤ・自動車用部品のメーカーである。

乗用車用タイヤをはじめ、SUV（スポーツ・ユーティリティ・ビークル）／ピックアップトラック向けのライトトラック用タイヤのほか、トラック・バス用タイヤなど自動車タイヤの製造・販売を主幹事業（売上高の9割）としている。

「タイヤ」の部分の英字表記に関して、法人名は「TOYO TIRE」と単数形であるが、ブランド名としては「TOYO TIRES」と複数形である。ただし、日本語での読みはいずれも「トーヨータイヤ」とされている。

概要

1945年8月、東洋ゴム工業株式会社が設立された。

2017年5月、本社を大阪市内から同社発祥の地の一つである伊丹市へ移転^[1]。同年中に化工品事業を売却^[2]し、モビリティ分野に経営資源を集中した。2018年11月には三菱商事株式会社と資本業務提携契約を締結^[3]。509億円の追加出資により、三菱商事が、出資比率20%の筆頭株主になった^[4]。翌2019年1月、自動車タイヤ、自動車用部品を事業の中核に据え、経営機能・経営基盤の強化に取り組む意思を込め、TOYO TIRE株式会社に商号を変更^[5]した。同社では同年を「第二の創業の年」^[6]と位置づけている。

三菱商事グループの一員^[7]である。また、三和グループの三水会とその後身社長会である水曜会およびみどり会の加盟企業^{[8] [9]}でもある。

自動車タイヤは「TOYO TIRES」、「NITTO」の2つのブランドを擁し、差別化された付加価値の高い製品を主力の北米をはじめ、日本、ヨーロッパ、東南アジアなど世界市場へ展開している。また、日本、アメリカ、ドイツのグローバル三極にR&Dセンターを配し、高性能・高品質を具現化する技術基盤を整えている。生産拠点は日本、アメリカ、マレーシア、中国に構え、2022年には欧州初の生産工場をセルビアに開設^[10]した。

過酷なオフロードレースとして知られる「ダカールラリー」や「バハシリーズ」で好成績を収めるほか、本場ヨーロッパの本格的なサーキットレース「ニュルブルクリンク24時間レース」に参戦するなど、モータースポーツにも盛んに取り組んでいる。また、東京オートサロンやアメリカのSEMAショーなど、世界的なモビリティ関連ショーケースで同社ブランドの世界観を訴求している。

「まだ、走ったことのない道へ。」をブランドステートメントとし、サッカー日本代表^[11]やロサンゼルス・ドジャース^[12]など、スポーツ分野へのスポンサーも務めている。

主な製品

OPEN COUNTRY（オープンカントリー）シリーズ

SUV／ピックアップトラック向けブランド。北米で開催されるバハ1000や中東で開催されるダカールラリーに参戦するオフロードレース用のタイヤとしても同ブランドが使用されている。先行的に北米で人気を博した「OPEN COUNTRY A/T Ⅲ」が2022年7月、日本でも発売^[13]された。

PROXES（プロクセス）シリーズ

TOYO TIRESのプレミアムタイヤブランド。欧州で開催されるニュルブルクリンク24時間レースに参戦するレース用としても同ブランドが使用されている。日本では2023年2月に「PROXES Sport 2」が市場投入^[14]され、同年3月には「PROXES Comfort Ⅱs」が発売^[15]された。

OBSERVE（オブザーブ）シリーズ

スタッドレスタイヤのシリーズ。SUV用スタッドレスタイヤとしてOBSERVE GSi-6^[16]をグローバルに展開。国内ではOBSERVE GIZ2^[17]が展開されている。

沿革

• 1945年8月 - 東洋紡績株式会社（現・東洋紡株式会社）が設立、出資していたゴム製造業2社（東洋ゴム化工株式会社、株式会社平野護謨製造所）が合併し、東洋ゴム工業株式会社（資本金950万円）を設立。
• 1961年12月 - 中央研究所（大阪府茨木市）を開設^[18]。（※現・基盤技術センター、2013年12月に兵庫県川西市に移転）
• 1966年7月 - 業界に先駆け、米国での自動車タイヤ販売を促進するため「Toyo Tire (U.S.A)Corp.（現・Toyo Tire U.S.A.Corp.）」を設立。
• 1966年9月 - ピレリとラジアルタイヤについて技術提携を実施^[19]。
• 1974年2月 - オーストラリア「バキュラグ社（現・TOYO TYRE AUSTRALIA PTY LTD.）」に資本参加。
• 1975年
  • 7月 - 業界初のタイヤ試験場（宮崎県児湯郡都農町）を開設。
  • 9月 - ドイツに自動車タイヤの販売会社「Toyo Reifen GmbH（のちのToyo Tire Deutschland GmbH）」を設立。
• 1979年2月 - 日東タイヤ株式会社と生産、技術、販売、管理等業務全般にわたり提携。
• 1986年4月 - 自動車部品技術センター（愛知県みよし市）を開設。
• 2001年
  • 2月 - アメリカ（ケンタッキー州）に自動車用防振ゴム製品の生産・販売会社「Toyo Automotive Parts (USA),Inc.」を設立。（※2023年10月末に生産終了、解散）
  • 11月 - 「TOYO TECHNICAL CENTER（現・タイヤ技術センター）」（兵庫県伊丹市）を開設。
• 2003年1月 - 三菱商事と合弁で自動車タイヤの販売会社「東洋輪胎（上海）貿易有限公司（現・通伊欧輪胎（上海）貿易有限公司）」を中国（上海）に設立。
• 2004年
  • 6月 - アメリカ（ジョージア州）に自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tire North America,Inc.（現・Toyo Tire North America Manufacturing Inc.）」を設立。（※2005年に工場を操業）
  • 9月 - 中華人民共和国（広東省）に自動車用防振ゴム製品の生産子会社「東洋橡塑（広州）有限公司」を設立。
• 2005年7月 - イギリス（ノーザンプトン州）に自動車タイヤの販売会社「Toyo Tyre (UK) Ltd.」を設立。オランダ（ローゼンダール）に自動車タイヤの販売会社「Toyo Tire Benelux B.V.」を設立。
• 2006年11月 - イタリア（コルサルベッティ）の自動車タイヤの販売会社（現・Toyo Tire Italia S.p.A.）を子会社化。
• 2007年4月 - 日本国内の自動車タイヤ販売会社10社を統合し、「株式会社トーヨータイヤジャパン」を設立。
• 2008年
  • 1月 - アメリカ（カリフォルニア州）に北米事業のホールディングカンパニー「Toyo Tire Holdings of Americas Inc.」を設立。
  • 5月 - ブリヂストンと業務・資本提携合意。
  • 6月 - アメリカ（カリフォルニア州）に自動車タイヤの販売会社「Toyo Tire North America OE Sales LLC」を設立。
  • 10月 - ロシア（モスクワ）に自動車タイヤの販売会社「TOYO TIRE RUS LLC」を設立。
• 2010年
  • 4月 - 中華人民共和国（江蘇省）に自動車タイヤの生産子会社「東洋輪胎張家港有限公司（現・通伊欧輪胎張家港有限公司）」を設立。
  • 12月 - マレーシア（クアラルンプール）の自動車タイヤの製造・販売会社「Silverstone Berhad」を子会社化。（※2021年に工場閉鎖）
• 2011年
  • 4月 - マレーシア（ペラ州）に自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tyre Manufacturing (Malaysia) Sdn Bhd（現・Toyo Tyre Malaysia Sdn Bhd）」を設立。（※2013年に工場を操業）
  • 6月 - 中華人民共和国（山東省）の自動車タイヤの製造・販売会社を子会社化し、社名を「東洋輪胎（諸城）有限公司（現・通伊欧輪胎（諸城）有限公司）」に変更。
  • 12月 - タイ（アユタヤ県）に自動車用防振ゴムの販売会社「Toyo Rubber Chemical Products (Thailand) Limited」を設立。
• 2013年
  • 10月 - メキシコ（グァナファト州）に自動車用防振ゴムの販売会社「TOYO AUTOMOTIVE PARTS DE MEXICO, S.A. DE C.V.」を設立。
  • 12月 - 大阪府茨木市の研究開発センターを、兵庫県川西市に移設し、名称を、現「基盤技術センター」に変更。
• 2014年5月 - ドイツ（ヴィリッヒ）に自動車タイヤの販売会社「Toyo Tire Deutschland GmbH」（のちのToyo Tire Europe (Gmbh)）を設立。
• 2017年5月 - 本社を大阪市から兵庫県伊丹市に移転。
• 2018年11月 - 三菱商事株式会社と資本業務提携契約を締結。
• 2019年
  • 1月 - TOYO TIRE株式会社に商号変更。アメリカ（ジョージア州）に「北米R&Dセンター」を開設。
  • 10月 - セルビア共和国（インジヤ）に自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tire Serbia d.o.o. Beograd（現・Toyo Tire Serbia d.o.o.）」を設立。（※2022年に工場を操業）
  • 11月 - ドイツ（ヴィリッヒ）に「欧州R&Dセンター」を開設。
• 2022年6月 - ドイツ（ヴィリッヒ）に欧州統括会社「Toyo Tire Holdings of Europe Gmbh」（旧・Toyo Tire Europe (Gmbh)）を設立。

注記

2007年、当時事業を行なっていた化工品（断熱パネル）において不正に認定を受けていたことが判明した。すでに事業を撤退している。

2015年3月13日、当時、製造・販売していた建築用免震ゴムの性能検査データを偽装し、不正に製品出荷^[20]していたことが発覚し、これを発表。同日付で該当する製品の国土交通大臣認定が取り消された。2015年以降、該当する設置済みの製品改修工事を実施。

2015年10月14日、当時事業を行なっていた一般産業用防振ゴムにおいて、納入先と確約した規格値に満たない検査データを改竄^[21]して納品していたことが発覚し、これを発表。

2015年12月25日、同年11月に発足した新経営陣が一連の不正問題を総括し、再発防止策を発表^[22]。信頼回復に向けて経営基盤の改革断行を宣言した。四半期ごとに自社ホームページで取り組み内容を継続的に公開している。

主要事業所

• 仙台工場 - 宮城県岩沼市吹上
• 桑名工場 - 三重県員弁郡東員町
• タイヤ技術センター - 兵庫県伊丹市
• 基盤技術センター - 兵庫県川西市
• 自動車部品技術センター - 愛知県みよし市
• 兵庫事業所 - 兵庫県加古郡稲美町
• 東京事務所 - 東京都品川区東品川

主な国内関連会社

• 株式会社トーヨータイヤジャパン
• 福島ゴム株式会社
• 綾部トーヨーゴム株式会社

主な海外関連会社

• TOYO TIRE HOLDINGS OF AMERICAS INC.（アメリカ）
• TOYO TIRE HOLDINGS OF EUROPE GMBH（ドイツ）
• TOYO TIRE U.S.A. CORP.（アメリカ）
• TOYO TIRE CANADA INC.（カナダ）
• TOYO TYRE AUSTRALIA PTY LTD（オーストラリア）
• TOYO TIRE DEUTSCHLAND GMBH（ドイツ）
• TOYO TYRE (UK) LTD.（イギリス）
• TOYO TIRE BENELUX B.V.（オランダ）
• TOYO TIRE ITALIA S.p.A.（イタリア）
• TOYO TIRE RUS LLC（ロシア）
• TOYO TIRE (SHANGHAI) CO.,LTD（中国）
• TOYO TYRE SALES AND MARKETING MALAYSIA SDN BHD（マレーシア）

自動車タイヤ生産拠点

• 仙台工場
• 桑名工場
• TOYO TIRE NORTH AMERICA MANUFACTURING INC.（アメリカ）
• 通伊欧輪胎張家港有限公司（中国）
• 通伊欧輪胎（諸城）有限公司（中国）
• TOYO TYRE MALAYSIA SDN BHD（マレーシア）
• TOYO TIRE SERBIA D.O.O.（セルビア）

提供番組

2022年10月現在

• 行列のできる法律相談所→行列のできる相談所（日本テレビ）※2017年10月より。
• クルマでいこう!（tvk）
• おぎやはぎの愛車遍歴 NO CAR, NO LIFE! (BS日テレ)

CM

2020年4月より、コーポレートカラーである青をイメージとして「青を灯せ」をキーフレーズにした企業CM^[23]が公開された。

2022年11月より、サッカー日本代表のスポンサーとしてのCM^[24]が放送されている。

不祥事

• 断熱パネルの性能偽装 - 2007年
  • 同社の断熱パネルが不正に認定を受けていたことが判明したもの。
  • 断熱パネルの性能試験を受ける際、サンプルには燃えにくい物質を混ぜていたが、実際に販売される製品にはその物質は使われていなかった。製品は、認定基準の1/3程度の性能しかない。
  • 問題の断熱パネルは1992年から販売され、学校など176の建物で使われている（当社が改修工事を行う予定）。なお、性能の偽装は歴代の担当者が把握していた。2007年10月、「ニチアス」の耐火性能の偽装が発覚した際、この時点で初めて上司に報告があり、偽装が明らかになった、とされている。
• 無許可業者への産廃処理委託 - 2010年
  • 同社仙台工場（宮城県岩沼市）が、煤塵処理の許可を受けていない業者「ピアエンジニアリング」に対し、工場から排出された煤塵の処理を委託していたとして、茨城県警から同工場ならびに同社本社が家宅捜索を受けた^[25][26]。
• 免震ゴムの性能データ改竄 - 2015年
  • 2015年3月13日、国土交通省は、当社（発覚時点では子会社である東洋ゴム化工品に事業が移管されていた）が製造・販売した建築物の免震機構に用いられるゴム製部品について、不良品の出荷や性能データの偽装があったと発表。データ偽装が行われていた製品（3種類）は同日付けで大臣認定が取り消された^[27]。日本国内の自治体の庁舎・マンション・病院で使用されており、棟数は55に及ぶ^[28][29]。これを受けて同社は2015年6月に山本卓司社長らの引責辞任を発表した^[30]。
  • 2017年3月31日に、枚方寝屋川消防組合に出荷した免震ゴム19基について不正競争防止法違反（虚偽表示）の疑いで大阪府警察から山本前社長ら18人と、子会社「東洋ゴム化工品」も含めた法人としての両社が書類送検され^[31]、同年7月27日には、大阪地方検察庁特別捜査部から、同法違反罪で法人としての東洋ゴム化工品が起訴された。東洋ゴム工業と同社元役員ら8人については証拠不十分として嫌疑不十分、東洋ゴム化工品の元役員ら10人は、社内処分を受けたなどとして起訴猶予処分となった^[32]。同年12月12日、枚方簡易裁判所は「個々の担当者の不正にとどまらない会社ぐるみの犯行」として、東洋ゴム化工品に罰金1千万円を言い渡した^[33]。
• 防振ゴムの性能データ改竄 - 2015年
  • 2015年10月14日、当社が2005年以降に製造し、国内18社に納入した189種類、計87,804個の防振ゴムで不正が確認されたと発表。納入先に確約した規格値に満たない場合にデータを改竄して報告したり、実際に試験を行っていないのに過去の試験のデータを転記したりしていた。製造は免震ゴムと同じ子会社の東洋ゴム化工品の明石工場（兵庫県稲美町）で行われており、製品は電車や船舶などに使われる。JR東海とJR西日本は、同日に車両の一部に問題のゴムを使用していることを明らかにした^[34]。
  • 上記の免震ゴム、防振ゴムと一連の不正問題が続いたことから行われた社内調査について、日本経済新聞は「社内調査ずさん。複数の取締役が不正の事実を認識しながら問題が発覚した後も情報を再度修正していたことがわかり、ずさんな調査と組織ぐるみの先送り体質が浮き彫りになった」と趣旨で、企業統治元年と位置づけられた2015年において社会的批判が強まっていることを厳しく指摘した^[35]
• シートリング検査に関する不正 - 2017年
  • 2009年以降に100%子会社の東洋ゴム化工品が製造した、計129,015個のシートリングについて、納入先に提示した回数の検査を実施せず、過去の合格データを転記するという不正が確認された。

脚注

参考文献

• 『東洋ゴム工業五十年史』東洋ゴム工業株式会社、1996年3月。 

外部リンク

• TOYO TIRES - 公式ウェブサイト
• Toyo Tire Corporation (toyotires.jp) - Facebook
• TOYO TIRES JAPAN (@toyotires_japan) - Instagram
• TOYO TIRES JAPAN - YouTubeチャンネル
• TOYO TYRES GROBAL WEBSITE

表 話 編 歴 三和グループ・みどり会
あ行	アート引越センター あいおいニッセイ同和損害保険 朝日ウッドテック アズワン 天辻鋼球製作所 荒川化学工業 新家工業 ECC 一冨士フードサービス イトキン 岩崎通信機 岩谷産業 上村工業 auカブコム証券（注1） エクセディ 江崎グリコ SBSホールディングス NSD エヌオーイー NTN オークラヤ住宅 大阪ソーダ 大西 大林組（注4） 大林道路 奥村組土木興業 オリエンタル白石 オリックス
か行	学生情報センター カサタニ 関西ペイント（注6） KISCO キミカ 牛乳石鹸共進社 クラシエ クリナップ 栗原工業 グリーンスタンプ くろがね工作所 京成電鉄 建設技術研究所 公益社 神戸製鋼所（注3） 国際興業 コスモエネルギーホールディングス コニカミノルタ コニシ 小林クリエイト 小林製薬
さ行	堺化学工業 サクラクレパス ザ・パック 三桜工業 サンスター サンセイテクノス サントリーホールディングス サンリオ JNC ジェーシービー CBC 島精機製作所 島田商事 シマノ（注4） シミックホールディングス 昭和丸筒 新関西製鐵 神鋼環境ソリューション 新明和工業（注7） 鈴乃屋 積水化学工業 積水化成品工業 積水樹脂 積水ハウス（注4） 錢高組 錢屋アルミニウム製作所 センコーグループホールディングス 全日警 双日（注3）（注4）（注6） 象印マホービン 損害保険ジャパン（注2）（注3）（注5）
た行	大栄電気 大王製紙 大京 大光電機 大末建設 ダイダン（注4） 大同生命保険 大日本除虫菊 ダイハツ工業 ダイハツディーゼル 太陽生命保険 ダイワボウホールディングス 髙島屋 辰馬本家酒造 田辺三菱製薬（注1） 田村駒 中央自動車工業 月島ホールディングス TIS T&Dフィナンシャル生命保険 TOA 帝人 デンキョーグループホールディングス トーア紡コーポレーション（注6） 東京會舘 東畑建築事務所 東宝 東洋カーマックス 東洋建設 東洋紙業 TOYO TIRE 東洋電機製造 東洋不動産 東リ 徳島大正銀行 トクヤマ（注6）
な行	中山製鋼所 名村造船所 南海電気鉄道 ニチイ学館 日新 日東電工 日本瓦斯 日本コンクリート工業 野村ホールディングス ノーリツ鋼機
は行	ハーモニック パイロットコーポレーション ハウス食品 原田産業 パレスホテル（注2） 阪急電鉄 阪急阪神百貨店 阪急阪神ホテルズ 阪急阪神不動産 阪九フェリー ビジネスコンサルタント 日立製作所（注2）（注3）（注7） 日立グローバルライフソリューションズ（注7） 日立造船（注7） 非破壊検査（注4） フジキン 藤田観光 フランスベッド フルサト・マルカホールディングス プロテリアル（注7） ぺんてる
ま行	毎日新聞社 松本油脂製薬 丸善石油化学 マンダム 味覚糖 ミサワホーム 三菱UFJ銀行（注1） 三菱UFJモルガン・スタンレー証券（注1） 三菱UFJ信託銀行（注1） 三菱UFJニコス（注1） 三菱UFJリサーチ&コンサルティング（注1） 三菱HCキャピタル（注1）（注7） 三ツ星ベルト モリ工業 森下仁丹
や行	ヤマトインターナショナル UCC上島珈琲 UBE UBE三菱セメント（注1） ユニオン ユニチカ ユニ・チャーム 寄神建設
ら行	リンクレア ロックペイント 六甲バター ロッテ ロングライフホールディング
わ行	ワキタ
廃止	デジタル 藤沢薬品工業
脱退	旭屋書店 アステラス製薬 アプラス オートバックスセブン 大阪セメント 京セラ コロンバン シュナイダーエレクトリックホールディングス タカラブネ タキロンシーアイ ナブテスコ 日新製鋼 久光製薬 日立化成工業（注7） 福助 HOYA 三菱ロジスネクスト（注1） ヤマギワ ロジスネクストユニキャリア（注1）
関連項目	LGエレクトロニクス 岩井財閥 トヨタ自動車 三水会 三和銀行 シャープ 春光グループ 鈴木商店 鴻池財閥 山口財閥 久原財閥 日産コンツェルン 日窒コンツェルン
注釈 （注1）は三菱グループでもある。 （注2）は芙蓉グループでもある。 （注3）は第一勧銀グループでもある。 （注4）は大輪会グループでもある。 （注5）は古河グループでもある。 （注6）は最勝会グループでもある。 （注7）は春光グループでもある。 カテゴリ